宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社） 、山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（東北大学大学院）、伊藤三佐子（スズキ教育ソフト株式会社）、片山淳一（赤磐市立山陽東小学校）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

校務支援システムを導入した小・中学校の教員を対象に、校務支援システムの運用前・1年後・2年後の3回において質問紙調査を実施し、校務の状況に関する教員の意識および校務支援システムの機能の必要性についての経年比較を行った。その結果、校務支援システムの運用前と比較して1年後・2年後に、教員は校務の状況が改善されたと感じること、校務支援システムの機能の必要性を高く感じることが示された。また、校務支援システムの利用年数が1年目の教員と比較して2年目以降の教員は、児童生徒の状況把握や帳票印刷の機能に対して、より高く必要性を感じていることが示された。

山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（東北大学）、宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

小学校教師が形成的評価や総括的評価を行う際に校務支援システム上で記述する内容を分析し、教師の評価活動を教師の評価活動を支援するための機能について検討した。校務支援システムを運用している小学校で、観察記録や通知表所見、教員間の情報共有等での記述内容をシステム上から抽出し、形態素解析を用いて分析した。その結果、学習状況のプラス評価の記述が多いことを示した。また、記述した教師の属性情報で比較分析した結果から、記述を支援する機能が必要であることを明らかにした。

山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（東北大学）、宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社） 、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

校務支援システムに関する教職員向けの質問紙調査とインタビュー調査を行い、教職員が必要とする校務支援システムの機能要件等について分析した。質問紙調査では、探索的因子分析を実施した結果、「情報資産の管理」「帳票の作成・印刷」「成績の処理・印刷」「名簿の作成・管理」「状況の把握・共有」の5因子を抽出した。さらに、システム利用経験の有無や職位の回答者属性によって比較分析した結果、システム利用経験のある教職員が利用経験のない教職員に比べて4因子で有意に高い結果となった。続いて、校務支援システムを利用している教職員へのインタビュー調査を分析した結果、特に「状況の把握・共有」に関する発話が多く、教職員間の情報共有が重要であり、校務支援システムが有効に機能することで、教職員間の情報共有が量的・質的に変容することが示された。

宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社） 、伊藤三佐子（スズキ教育ソフト株式会社）、山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（東北大学大学院）、片山淳一（赤磐市立山陽東小学校）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

校務支援システムを導入した小・中学校の教員を対象に、システムの運用前・1学期後・学年末の3回における質問紙調査やインタビュー調査を実施し、校務の状況に関する意識の変容を経時的に分析した。その結果、システムの運用の時間経過とともに、校務の状況が改善されたと感じること、特に改善されたと感じる時期が項目によって異なることが示された。また、システムの運用が進むことによって、校務処理の効率が向上したと感じているだけではなく、情報共有や評価内容の質的向上など、教育活動の質的向上が進んだと感じていることが示された。

宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社） 、伊藤三佐子（スズキ教育ソフト株式会社）、山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（東北大学大学院）、片山淳一（赤磐市立山陽東小学校）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

2年間の校務支援システムの運用状況について、教員にワークショップ形式の聞き取り調査を実施するとともに、校務の状況に関する意識について、質問紙調査を実施し、経年変化を分析した。その結果、校務支援システムの運用後には、校務の状況が改善されたと感じることが示された。また、校務支援システムをより有効に活用するためや、システムの課題をカバーするために運用面での工夫があることが示された。

宮田明子、伊藤三佐子（スズキ教育ソフト株式会社）、山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（玉川大学）、片山淳一（岡山県総合教育センター）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

校務支援システムを導入した小学校2校において、システム運用初期に教員向けインタビュー調査を実施し、校務の現状がどのように改善されたかについて分析した。その結果、システムの運用によって、主に成績処理が効率化され、学習評価が改善したと感じていることが示された。また、職位や教職年数による違いを分析した結果、調査校の校長は「評価内容の質的向上」、教務主任は「状況把握と効率的な処理」、中堅教諭は「状況把握と評価内容の質的向上」、若手教諭は「効率的な処理」、養護教諭は「情報共有」を主な改善内容として挙げており、職位や教職年数により、校務支援システムの機能・インタフェース等が異なる必要があることを示した。

山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（玉川大学）、宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

校務の情報化の現状について、校務支援システムを導入した小学校教職員への聞き取り調査を実施し、校務のプロセス改善について分析した。その結果、「データの冗長化」、「人的ミス（転記等）」、「セキュリティ確保」、「校務の質的改善」の４つの観点で改善事項を整理することができた。さらに、分析結果を生かして、校務の情報化のプロセス改善に関するフローモデルを開発し、校務支援システムの運用によって煩雑な情報管理や転記作業等を改善されることを示した。

宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社）、伊藤三佐子（スズキ教育ソフト株式会社）、山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（玉川大学）、片山淳一（岡山県総合教育センター）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

校務支援システムを導入した小・中学校の教員向けに、運用前・1学期後・学年末の3期における質問紙調査、その中の小学校の教員にインタビュー調査を実施し、校務支援システムの運用や校務改善に関する意識の変容を分析した。質問紙調査の分析結果から、システム運用の時間経過とともに、校務の状況が改善されることが示された。また、インタビュー調査の分析結果から、校務支援システムを有効に生かすための運用面での工夫があり、校務の状況の改善につながっていることが示された。

宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社）、伊藤三佐子（スズキ教育ソフト株式会社）、山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（玉川大学）、片山淳一（岡山県総合教育センター）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

校務支援システムを導入した小・中学校において、運用前・1学期後・学年末の3期において教員向け質問紙調査を実施し、校務の状況及び校務支援システムの機能の必要性に関する意識の変容を経時的に分析した。その結果、校務支援システムの運用の時間経過とともに、校務の状況が改善されること、教員が校務支援システムの機能の必要性を実感することが示された。さらに、校務の状況の項目によって特に改善されたと感じる時期が異なること、校務支援システムの機能によって高く必要性を実感する時期が異なることが示された。

宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社）、山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（玉川大学）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

小・中学校の教員を対象とした校務支援システムの機能に対する必要感の調査を実施し、1,583人から回答を得た。回答者の校種による比較を行った結果、小学校では名簿・帳票作成の機能や校務管理の機能に対して、中学校では成績集計の機能に対して、より必要感が高かった。さらに、回答者の校種別に職位による比較を行った結果、小学校の管理職系の教員は一般教員系の教員よりも名簿・帳票作成の機能や日常的な情報把握の機能および校務文書作成の機能に対して、中学校の一般教員系の教員は管理職系の教員よりも成績入力補助の機能や指導情報把握の機能に対して、より必要感が高かった。

宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社）、山本朋弘（熊本県教育庁）、伊藤三佐子（スズキ教育ソフト株式会社）、片山淳一（岡山県総合教育センター）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）、堀田龍也（玉川大学）

校務支援システムを導入した小学校において、校務支援システムの運用前後に教員向けの質問紙調査とインタビュー調査を実施し、校務に対する意識変容から校務支援システムの運用によって校務がどのように改善されるかを分析した。その結果、導入した小学校では校務支援システムの運用後に、出欠状況の把握や転記ミスの少なさなどの効率的な処理が改善されただけでなく、評価内容の質的向上や個人情報の保護などの教育活動の質的向上が進んでいることが示された。

山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（玉川大学）、宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社）、片山淳一（岡山県総合教育センター）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

校務の実施状況について、小学校教職員へのインタビュー調査を実施し、校務の現状と改善について分析し、その結果を生かして、調査対象者の協力の下、フローモデルを作成した。作成した校務のフローモデルから、反復作業や転記作業等の発生箇所を特定することができ、プロセス改善において、煩雑な情報管理、反復作業や転記作業等を解決する必要があることを示した。さらに、校務の所要時間を測定し、校務支援システムを用いた際に、システム運用の２年目以降に所要時間が短縮されることを示した。

山本朋弘（熊本県教育庁）、堀田龍也（玉川大学）、宮田明子（スズキ教育ソフト株式会社）、鈴木広則（スズキ教育ソフト株式会社）

全国の1,583人の教員からの回答結果を基に、校務支援システムに必要な機能として、「校務管理」、「名簿管理」、「状況把握」、「成績集計」、「帳票印刷」の５つの因子を抽出し、確認的因子分析により、機能間の構成モデルとその適合性について検討した。構成モデルを３つのモデルを想定して、共分散構造分析を行った結果、「校務管理」と「名簿管理」から、「状況把握」、「成績集計」、「帳票印刷」へとつながる機能間構成モデルの適合度が高く、校務支援システムに必要な機能間の流れとして示した。